いまアツイ話題を振りまいているWeb3本の著者さんが寄稿された別の記事を見つけたので感想をまとめます。所詮、底辺のエンジニアもどきが書いたポエム、駄文なので、本気にしないことをおすすめします。
私が読んだ記事はこちらです。2019年7月11日の記事なので、3年前ということになりますね。
現時点におけるブロックチェーンの特徴は、大きく分けて二つあります。
一つ目は、既存のサービスを「特定の管理者不在の状態」で運営できることです。
ん、これってどういうことでしょう？よくわからないので続きを読んでみます。
例えば、TwitterやFacebookのような無料で使えるWebサービスの場合、無料で使用できる代わりに非常に多くの個人データが搾取されています。
搾取したデータは広告事業などに活用され、私たちは見たくもない広告を見せられているのです。
これは、TwitterやFacebookに特定の管理者が存在することが原因の一つであるといえます。
「個人データが搾取される」というのは斬新な表現だと感じました。「個人情報が取得されている」ならよく見かけるのですが。「広辞苑(第六版)」によると、搾取と取得はそれぞれ次のような意味があるそうです。
搾取「〔経〕階級社会において、生産手段の所有者が、直接生産者からその労働の成果を取得すること。」
ちょっと無理やりな推測ですが、TwitterやFacebookには運営会社が存在すること根拠に「階級社会」であるといいたいのでしょうか。そして、広告を見てクリックするという「労働」の成果を 取得 搾取しているということでしょうか。どちらかというと、サービスを利用する対価として広告が表示されている、というように私は理解していましたが、未来を見据えている方には違う見え方をしていたようです。
ブラックな労働を強いられたことがある身としては、「搾取」というと「やりがい搾取」のようなネガティブなイメージが付きまといます。そういうイメージをTwitterやFacebookにつけたかったのかな？というのは私の邪推です、すみません。
では、「特定の管理者不在の状態」で運営される同様のサービスがあったとした場合、私たちはどちらを使用するでしょうか。
これを実現するのがブロックチェーンです。ブロックチェーンを活用することで、既存のサービスから管理者を排除することができます。
運営事業者不在でTwitterやFacebookと同等の質・規模のサービスを実現できるとしたら、素直にすごいと思います。
私の第一印象は「無法地帯になるのでは？」でした。ひねくれていてすみません。次に、どうやって、計算機資源や通信インフラを用意するのか、疑問に思いました。残念ながら記事では言及されていません。企業秘密ってやつでしょうか。オトナの事情ってやつでしょうか。具体的な説明がないのは残念です。
その他には、学位の詐称をブロックチェーンで防止する取り組みも登場しています。
著者さんのWantedlyのプロフィールによると、チームラボ社にはインターンとして在籍されていたようです。Amazonの「著者について」やLinked inではインターンだったとは記載がありませんが、これはいいのでしょうか。
まあ、学歴コンプレックス野郎の嫉妬と華麗にスルーしていただければと思います。
あと「かれい」の変換の第一候補が「加齢」なのは、マイクロソフトに私の個人情報が搾取されているせいでしょう、きっと。（←これが書きたかった）
特定の管理者が存在する場合、恣意性を含んだ人為的な行動を排除することができず、またその可能性をゼロにすることはできない
これはもう、難しくて分かりませんでした。
2ページ目に行きます。
ブロックチェーンによって、「特定の管理者不在の状態」で発行される通貨により、小さなコミュニティ単位での経済圏が生まれます。
それによって、誰が、どうやって幸せになれるんでしょうか？私には経済圏は大きい方が強いイメージがあります。USドル、ユーロ、人民元…。それに対して、小さな経済圏の優位性ってどこにあるんでしょうか？足元みられて終わりじゃないの？としか私には思えません。トークンの発行者は、トークンを対価にコミュニティ参加者・トークン取得者の既存資産を 搾取 取得出来てハッピーかもしれませんが。
PoLトークンは、PoLを使ってブロックチェーンについて学習するほど獲得することができます。
このPoLトークンは不正取得に対してどのような対抗策をとっているのか気になるところです。しかし、本題ではないですし、手の内を明かす必要もないのでしょう、記事では触れられていませんでした。価値あるものほど、不正対策は重要だと思うので、ぜひ後進のサービスのためにも、しているよ、重要だよ、ということくらい触れてもいいのに、と思いました。
ここでいう不正は、誰かのトークンの所有量を書き換えたり、トークンの所有者を書き換えるといった改ざんではありません。トークンの取得条件を実際は満たしていないのに、満たしたかのようにトークン発行者に誤認させる不正を想定しています。
ここから少し、「ALIS」というソーシャルメディアと「My Crypto Heroes」というゲームがブロックチェーンを活用したサービスの事例として紹介されています。不勉強な私はどちらのサービスも今回初めて知りました。変化の速い世界での3年前の事例なので、今もサービス続いているの？とまず思いました。大変失礼いたしました、どちらのサービスは存続していました。流行っているかどうかは…個々人のご判断にお任せします。
ところで、元の記事だと「Heros」と綴りミス（最後から2文字目のeが抜けている）していました。編集者さん、指摘してあげてくださいよ。先方に失礼じゃないですか。
3ページ目に行きます。3ページ目の見出しは「「バルス」対策だって可能」です。
バルスでラピュタは滅び、2chのサーバも落ちたそうですが、Twitterのサーバは「バルス」に打ち勝っているそうです。リンク先の記事は2009年11月の記事です。きっと昔のことなので忘れているのでしょう。私はこのポエムを書くためにGoogle先生で確認して、どちらの記事にも合わせて40秒もかからずにたどり着けましたが。
おぉっと、このページでは見出しこそバルスですが、ページ前半の話題は不動産でのブロックチェーン活用、あるいはブロックチェーンを利用した不動産活用でした。
例えば1平方メートル単位や1平方センチメートル単位に分割できるのがブロックチェーンです。
（中略）
つまり、経済を活性化させることができるのです。
とのことですが、不動産をそこまで小分けにして流通させることが経済活性化につながるのか、私の理解の及ぶ範囲ではありませんでした。ですので、コメントは控えたいと思います。ただ、広い土地を小分けにして所有して何かを達成しようという例としては、沖縄の一坪反戦地主が真っ先に思い浮かびました。琉球新報によると1982年12月、およそ40年前には組織化されているそうです。この例を思い出したら、不動産に対する課税コストが爆上がりするのではないかと心配になりました。Wikipediaで調べてみたら、沖縄の反戦・反基地運動以外にも一坪地主戦略はあるんですね。Google先生によると一坪は33057.9平方センチだそうです。一坪地主が1平方センチ地主になったら、その一坪はおよそ3万3千倍の戦闘力ということになります。その界隈にアプローチしてみたら歓迎されるんじゃないでしょうか。でも、私が行政側なら、課税するにしろ使用料を支払うにしろ、トークンの発行者にまとめて行うと思います。手間は省けるし、大きな土地ということで価値あるよね、と税金吹っ掛けます。
さて、3ページ目後半、この記事の最後の話題が「バルス」ツイートvsブロックチェーンです。
とは言っても、前述の通り2009年の時点では「バルス」ツイートはTwitterのサービスを陥落させていません。LINEに至っては、毎年のように干支に絡めたスタンプを販売していて「あけおめ」を商戦・商機ととらえている節すらあります。私の見方はそんな感じで、既存サービスに特に不満がないので、ブロックチェーンで劇的に変わるといわれてもピンときません。
このサーバをブロックチェーンに移し替えることで、サーバダウンを無くすことができます。
なぜなら、ブロックチェーンにはそもそもサーバが存在しないからです。
サーバレスのLamdbaに触ってみたいな、と昨日書いたばかりの私が言うのもなんですが、サーバレスとかXaaSといっても、利用者が意識しなくていいように抽象化されているだけで、計算機資源や通信インフラの上に成り立っていることには変わらないと思うのですが…たぶん…。この記事、例の本の著者さんにはわかってもらえるだろうか…。納得してもらえる説明を、私はできる自信がありません。むしろ、出来ない自信があります。
あと、Twitterが落ちる落ちないでいうと、東日本大震災の例も思い出されます。Twitter社もすごいけど、Twitterへのアクセスを支え続けた日本の通信事業者さんにも感謝です。すごくね。
今日はこれくらいで。